モードセル工法

モードセル工法開発の経緯

1：東日本大震災で顕在化した液状化被害

東日本大震災では、津波や斜面崩壊に加え、沖積低地や埋立地を中心に広範囲で液状化が発生しました。
斜面宅地は地形・地質条件を踏まえた対策により被害低減が可能ですが、液状化は事前評価や対策が十分でなく、被害が顕在化しました。

液状化により地盤支持力が低下し、建物は不同沈下や傾斜を生じます。
液状化による人命被害は限定的である一方、復旧には当時で300～2,000万円程度の非常に高額な費用を要し、十分な修復に至らない事例も多く見られました。

2：液状化地盤に対する対策の実効性

2011年以降、各種の液状化対策工法が提案され、2013年には国土交通省の技術指針が整備されました。
新築時には同指針に基づく地盤調査（約50万円〜）を実施し、液状化の可能性が高いと判定された場合、表層改良や杭系工法などの対策 （約200～600万円） が選定されます。
これらの対策は、地震時の支持力低下や不同沈下の抑制に一定の効果が期待できますが、地震動や地盤条件の影響を受けるため、被害を完全に防ぐことは難しいのが実情です。
そのため、現状の対策は「リスクを低減する手段」として位置づけられており、合理的な対策選定が重要となります。

3：現行の液状化対策工法の費用対効果

地震の発生時期・規模、 地盤の液状化程度、建物の不同沈下量および復旧費用は、事前に定量的に予測することが困難です。
液状化対策は本来、地盤側で講じるのが基本ですが、戸建住宅ではコスト制約が大きく、例えば建築費約3,000万円に対しては、地盤対策費用は約300万円程度までが現実的な上限と考えています。

一方で、それ以上の費用を投じた場合でも、地震動特性や地盤条件の不確実性により、期待する効果が確実に得られるとは限りません。
このように、現行の液状化対策は費用と性能の関係が明確とは言えず、費用対効果の評価が難しいのが実情です。

4：修復性を考慮した新しい液状化対策

「被災後の修復性を確保する」という考え方は、1964年の新潟地震以降、専門分野で繰り返し指摘されてきました。
近年の液状化被害においてもその重要性が再認識されていますが、液状化対策は不確実性が大きく、事前対策のみで被害を完全に回避することは困難です。

そこで、不同沈下が生じた場合でも、効率的かつ確実に修復できる構造としておくことは、有効なリスク低減手法の一つです。

モードセル工法は、この「修復性の確保」を実現する工法であり、

• 修復作業の簡易化によるコスト低減
• 短期間での復旧が可能
• 被害後の対応を見据えた高い再現性

といったメリットを備えています。
事前対策と事後対応の両面から、合理的な液状化対策を可能にします。